万一の火災や地震などへの対応は、リスク管理として重要な課題です。
災害によるシステム運用の混乱を最小限に抑え、事業継続性を保つためのさまざまな設備をご提案します。
阪神・淡路大震災(1995年)、新潟県中越大震災(2004年)、東日本大震災(2011年)といった大規模地震災害では、数多くのコンピュータが被害を受けました。サーバ室に設置された19インチラックなど重量物が倒れると、情報資産だけでなく人命にかかわる大きなリスクとなります。情報システムや人命を地震災害から守り、システムの継続運用を支援し災害リスクを低減します。
地震対策の方法は2方式あります。
近年の情報機器や制御機器は、小型化精密化により耐サージ性能が低く、落雷による故障の可能性が高くなっています。また、毎年全国的にゲリラ雷雨の発生回数は増えています。雷の直撃を受けたわけではなくても、近隣に落ちた雷から過電流・過電圧(サージ)が侵入する「誘導雷」によって、情報機器や制御機器が故障するリスクは高まってます。
サージは電源だけにとどまらず、同軸ケーブルやTPケーブルといったメタル線にも入り込み、機器の故障を引き起こします。どこからサージが侵入するかはわかりません。
そのため、重要なシステム機器や常時稼働が必要な防犯設備などについての電源、通信の経路はサージの侵入から守る必要があります。
重要な情報資産を火災から守る「早期火災検知システム」や、環境に配慮した消火剤を使用する「消火ガスシステム」などをお客さまの規模に合わせてご提案します。
発煙段階以前に火災の兆候を捉え、発煙、発火、及び消火活動による物理的な損傷と情報資産消失のリスクを未然に防止します。
二酸化炭素消火設備は、人命に対する危険性が高いため、情報システム向け 消火設備としては推奨されません。
IG-541消火設備は大気の主な成分である窒素(52%)・アルゴン(40%)・二酸化 炭素(8%)の混合ガスで、「人体への安全」「地球環境の保全」「確実な消火」を 実現したガス消火設備です。